渋沢栄一
発動すると、敵1軍の戦闘前損失スキルの最大60％を回避し、それを敵1軍への戦闘前損失として返す（①）。
敵に戦闘前損失が発動していない場合は、最大45％の戦闘前損失を敵1軍に与える（②）。
ただし、敵の戦闘前損失スキルが発動していた場合でも、①と②を比べて②が大きい場合は、②の損失を与える。
両軍にこのスキルが発動した場合は、相殺される。
このスキルは、敵の無効化スキルを回避できる。
このスキルは、全軍で１つのみ発動する。
敵の戦闘前損失を60％跳ね返す、掟破りなカウンタースキルです。
単純なカウンターではなく、こちらから敵1軍に与える戦闘前損失ダメージ量が最低45％保証されるという、大変強力なスキルです。
戦闘前損失のカウンタースキルを持つ英雄は他に関羽、トリスタン、ジェームズ・ボウイ（黒）などがあります。
渋沢栄一の人物について
ご存じ、2024年（令和６年）から発行予定の一万円札の人物です。
日本銀行のホームページによると、お札の肖像画に選ばれる人物は明確な基準があるわけではないですが、(1）極力実在の人物で、業績があり知名度も高く親しみやすいなど、国民から尊敬され日本を代表するような人物であること、（2）偽造防止の観点から、簡単に複製できず、かつ人の目を引く特徴のある顔であることなど、があるそうです。
渋沢栄一が設立に関わった会社は481社とされ、さらに約600の教育、福祉事業、金融整備、インフラの整備、人材育成といった社会事業に取り組みました。
さまざまな事業にバランスよく関わり、そしてそれらの多くが現在まで継続しています。
論語と算盤
道徳としての「論語」と、企業の利益の追求としての「算盤（そろばん）」の合一が必要という思想（道徳経済合一説）から、その考えをまとめたものとして『論語と算盤』が生まれました。
道徳と経済は一見関係ない、ややもすれば相反する道理のように思われがちですが、渋沢によると両者は矛盾しないだけでなく、一方がなければ他方が成り立たない関係であると説きました。
『論語』には、おのれを修めて、人と交わるための日常の教えてが説いてある。『論語』の教訓に従って商売し、経済活動をしていくことができると渋沢は考えました。
また、渋沢は井上馨の次官をしていたが、「日本は政治でも教育でも改善が必要だが、商売をもっと振興していかないと豊かになっていくことができない」という考えから、官僚を辞めて実業界に入りました。
渋沢が辞職した意図が分からなかった友人は渋沢を責めますが、渋沢は友人にこう言い返しました。
わたしは『論語』で一生を貫いてみせる。金銭を取り扱うことが、なぜ賤しいのだ。君のように金銭を賤しんでいては、国家は立ちゆかない。民間より官の方が貴いとか、爵位が高いといったことは、実はそんなに尊いことではない。人間が勤めるべき尊い仕事は至るところにある。官だけが尊いわけではない。
開放的な経営
渋沢が企業家、あるいは社会事業者として行動する際の指針には大きく２つありました。
一つは先ほどご紹介した「道徳経済合一説」です。道徳と経済は矛盾するものではなく合一が必要ということが『論語と算盤』で繰り返し述べられています。
もう一つは「開放的な経営」です。
戦前期の財閥では長らく同族による株式の保有が続き、出資の閉鎖性な支配がみられました。経営に関しても、トップは同族が位置し、財閥全体の統括をおこなっていました。
これに対し渋沢は、事業目的に賛同する人々から広く出資を募り、事業を実施するための組織を立ち上げ、同族で出資や経営を掌握することなく信頼のおける企業家たちに経営を任せるという方法を採りました。
「正真正銘の商売には、機密というようなことは、まず無いものとみて宜しかろう。」と渋沢は論じています。
渋沢は企業だけでなく、約600にものぼる多くの社会事業にも関わりました。単に経営という側面だけでなく、企業経営、社会事業双方へのバランスのとれた取り組みを行いました。
渋沢栄一は国を富ませ、人々を幸せにする目的で事業育成を行いました。
渋沢栄一の揺るがぬ信念があったからこそ、現代のわれわれはその恩恵に浴し、世界有数の経済大国の地位を享受していると言えます。
そして単に「近代日本の創造者」としての評価をするだけでなく、現代企業経営のロールモデルとしての渋沢について評価し、その行動から多くの教訓を得ることが可能です。
参考文献
NHK大河ドラマ 歴史ハンドブック「晴天を衝け〈渋沢栄一とその時代〉」
渋沢 栄一 著、守屋 淳 訳「現代語訳 論語と算盤」
